短期入院保障　医療保険　特則 必要

メットライフ生命保険は2017年7月に発売した医療保険「フレキシィS」で、10日未満の入院でも10日分の保険金が出る特則を選べるようにしました。入院日額1万円の主契約にこの特則を付けておくと、日帰り入院でも10万円の保険金が出ます。

加入時に付けるかどうかを選択し、原則途中で外すことはできません。メットライフ生命によると、約6割の契約者が特則を付けているそうです。

入院日数は短期化しています。厚生労働省の2014年調査によると平均入院日数は31.9日と、1993年調査に比べて10日も短くなりました。脳疾患や精神疾患による長期入院が平均を押し上げてはいますが、入院日数の分布データをみると全体の54%は「10日未満」の短期入院が占めています。

メットライフ生命は「入院日数が短くなる一方、入院1日あたり医療費が高くなる傾向もあり、特則のニーズは大きい」と説明しています。

入院初期の医療費を多め、疾病ごとの平均入院日数を超えると少なめに見積もる診療報酬の計算方式が広がったことで、病院は必要な治療を以前より短い日程でこなしています。

三井住友海上あいおい生命保険は2018年4月発売の「＆LIFE新医療保険Aプレミア」で、やはり短期入院でも10日分の保険金が出る特則を選べるようにしました。

もともと主契約で5日分の保険金を保障していましたが、10日分の特則を付ける商品が出てきたことに対応したものです。こうした動きはさらに広がる可能性があります。

ただし、特則を付けると保険料は上がります。

フレキシィSで30歳男性が入院日額1万円の一般的な契約をする場合、特則を付けると保険料の上乗せ分は月470円となります。年齢が上がるほど上乗せ分は大きくなり、60歳男性は1310円となります。

これが日帰り入院でも1万円ではなく、10万円を受け取るためのコストになります。

コストを負担しても特則は付けておくべきか？

貯蓄がないカツカツの家計なら特則を付けてもいいですが、短期入院に充てられるお金があれば、絶対必要というものではありません。

もともと生命保険は万一の場合に必要になる大金の支出に備えるものです。公的医療保険には年収に応じて1ヶ月の自己負担に上限を設ける「高額医療制度」があり、例えば年収770万円〜1160万円の人は、1ヶ月の自己負担額が約17万円を大きく超えることはありません。

その分の貯蓄があれば、短期入院特則はもちろん、民間医療保険そのものに加入するのも必須ではありません。

商品パンフレットには短期入院が半数を占めることを説明するグラフが載っていて、「特則を付けないと損しそう」と錯覚する人は多いかもしれません。

しかし、特則で上乗せされる保険料には保険会社の経費や利益を含まれていますので慎重に判断しなければなりません。

人には損失を回避したいという強い本能があります。リスクやコストの分析が難しい保険商品を選ぶときには判断を誤りやすいです。