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無選択型の医療保険

生命保険の医療保険がイメージできる画像

 

中高年向けの医療保険

生命保険への加入は、世帯主の死亡保障が目的となることが多く、中高年向けの性格が高いものです。
医療保障でも、中高年向けの商品が相次いで発売されています。

 

無選択型の医療保険は、過去の病歴などで生命保険への加入が不可能となった人を対象にしたものです。
「誰でも入れる」などの名称が付いている医療保険がこのタイプです。

 

一般の医療保険と比べて、契約後90日間などの入院や手術の他、契約前から発病していた疾病による入院や手術も保険金の給付対象にならないなど、給付条件が厳しくなっています。

 

また、同内容の一般の医療保険と比べると、保険料も割高となっています。

 

ある商品の保障内容の一部

   

男性

女性

病気・ケガで入院 1日(1日目から)5,000円 年齢30歳3,669円 年齢30歳4,222円
病気・ケガで手術 入院なし1回2万5,000円 年齢40歳4,407円 年齢40歳4,201円
病気・ケガで手術 入院あり1回5万円 年齢50歳5,394円 年齢50歳4,932円
病気・ケガの入院後に通院 1日につき3,000円 年齢60歳7,097円 年齢60歳6,314円

※入院給付金日額5,000円。保険期間・保険料払い込み期間は終身。口座振替月払い。 
このタイプの医療保険は、多少割高でも、簡単に医療保険に入りたいという人向きの保険といえます。

 

 


引受基準緩和型(限定告知型)の医療保険

医療保険のおすすめいつ入るがイメージできる画像

 

引受基準緩和型の医療保険

 

生保、損保、JA共済、全労済が、相次いで引受基準緩和型の医療保険を発売しています。

 

このタイプの医療保険は、契約時に医師による診査がなく、通常の医療保険に比べて告知項目が数項目と少なくっており、病気で通院中の人も契約できます。

 

また、過去に治療歴のある病気による入院や手術も保険金の給付対象となりますが、契約後1年間は給付金額が半額になるなどの制限があります。

 

ある商品の例ですが、下記の告知項目の4つがすべて「いいえ」であれば、契約が可能です。

  • 最近3ヶ月以内に、医師により入院・手術をすすめられたことがありますか?
  • 過去2年以内に、病気やケガで入院したこと、または手術を受けたことがありますか?
  • 過去5年以内に、ガン、悪性新生物で入院または手術を受けたことがありますか?
  • 現在、ガン、悪性新生物、慢性肝炎、肝硬変で医師の診察、検査、治療、投薬を受けていますか?

 

この商品の保障内容と保険料は次のとおりです。

 

ケガ病気で1日以上入院したとき

1日につき10,000円
・契約日から1年以内は5,000円
・1入院60日限度、通算1,095日限度

所定の手術をしたとき

1回につき10万円
・契約日から1年以内は5万円

 


医療費が高額になっても大丈夫?

医療費が高額になることがイメージできる画像

 

一定額以上を保険が負担

病気やケガをした場合、患者は、病院や薬局の窓口でかかった医療費の一部を支払います。
その割合は年齢や年収によって1〜3割ですが、状況次第では大きな金額となってしまいます。

 

そんなときに備えて、覚えておきたいのが高額療養費制度です。

 

1ヶ月の医療費が一定の金額を超えた場合、その分を負担せずに済む制度です。
お金の心配をあまりすることなく、治療を受けられるようにする仕組みです。

 

一定の限度額を超えた分は、加入する医療保険が穴埋めしてくれる制度なんです。

 

限度額の計算方法

限度額の計算方法は、70歳以上と70歳未満で違います。

 

70歳未満では、年齢に関係なく、年収額で5段階に分かれています。例えば、年収400万円の会社員が手術を受けて、1ヶ月の医療費が100万円かかったケースを考えてみますね。

 

自己負担は3割のため、病院窓口では、いったん30万円を支払いますが、この制度を利用すれば、実質的な負担は8万7,430円で済みます。差額の21万2,570円は払い戻されます。

 

制度を利用するには、健康保険組合や協会けんぽなど、加入する医療保険に申請する必要があります。

 

申請から払い戻しまで3ヶ月程度かかりますが、加入する医療保険から限度額適用認定証を事前に受け取り、病院の窓口に提示すれば、支払いは最初から、負担の限度額まで抑えられます。

 

1人では対象外でも世帯合算で

高額療養費制度には、家族1人ひとりの支払額では対象にならなくても、1ヶ月単位の合計額が一定額を超えれば請求できる世帯合算もあります。

 

ここでいう世帯とは、夫の勤める会社の健康保険組合に、妻も子供も加入するなど、医療保険が同一の場合を指します。
夫婦の医療保険が別々の場合は対象外になりますので注意してくださいね。

 

また、直近1年間で高額療養費が3回以上支給されている場合、4回目以降の限度額が引き下げられる仕組もあります。

 

医療保険を検討される際には、高額療養費制度も含めて考える必要がありますね。


生命保険のオススメがイメージできる画像